身体拘束最小化のための指針

緊急やむを得ない場合（切迫性・非代償性・一時性）を除き身体拘束は行わず、行う場合も人権尊重・倫理的配慮を念頭に置き、他の選択肢の検討、二次的な障害や偶発症の発生に注意します。

＜身体拘束その他患者の行動を制限する行為とは＞

1. ①徘徊しないように、車いすや椅子・ベッドに体幹や四肢を紐等で縛る
2. ②転倒しないように、ベッドに体幹や四肢を紐等で縛る
3. ③自分で降りられないように、ベッドを柵で囲む
4. ④点滴・経管栄養等のチューブを抜かないように、四肢を紐等で縛る
5. ⑤点滴・経管栄養等のチューブを抜かないように、または皮膚を搔きむしらないよう手指の機能を制限するミトン型の手袋等をつける
6. ⑥車いす・椅子からずり落ちたり、立ち上がったりしないように、腰ベルト、車いすテーブルを付ける
7. ⑦立ち上がる能力のある人の立ち上がりを妨げるような椅子を使用する
8. ⑧脱衣やオムツ外しを制限するためにつなぎ服を着せる
9. ⑨他人への迷惑行為を防ぐために、ベッド等に体幹や四肢を紐で縛る
10. ⑩行動を落ち着かせるために、向精神薬を過剰に服用させる
11. ⑪自分の意思で開けることのできない居室などに隔離する

院内に身体拘束最小化対策に関わる身体拘束最小化チームを設置します

１）身体拘束最小化チームの設置目的

1. ①院内での身体拘束廃止に向けて現状把握及び改善についての検討
2. ②身体拘束を実施せざるを得ない場合の検討
3. ③身体拘束を実施した場合の介助の検討
4. ④身体拘束廃止に関する職員全体への指導

２）身体拘束最小化チームの構成員

医師・看護師・セラピスト・社会福祉士・薬剤師・事務職員・その他の必要とされる者の中から院長が命名する

３）チームの役割

1. ①身体拘束の実施状況を把握し、管理者を含む職員への定期的な周知
2. ②身体拘束実施事例の最小化に向けた医療・ケアを検討
3. ③定期的に本指針・マニュアルを見直し、職員へ周知し活用
4. ④身体拘束最小化のための職員研修の開催

医療・看護・ケアに関わる職員に関して、身体拘束最小化のための研修を年1回以上開催します。

患者の生命または身体を保護するための措置として、緊急やむを得ず身体拘束を行わなければならない場合は、以下の手順に沿って実施します。

１）緊急やむを得ず身体拘束をせざるを得ない状態であるかどうかを医師と看護師を含む多職種によるカンファレンスで検討する。

２）同意書を作成し、事前に患者・家族等に説明して身体拘束開始の同意を得る。ただし、直ちに身体拘束が要する切迫した状態で、事前に同意を得ることが困難な場合は、身体拘束開始後ただちに家族などに説明して同意を得る

３）患者・家族等の同意を得られない場合は、身体拘束をしないことで起こり得る不利益や危険性を説明し、診療録に記録する

４）身体拘束中は身体拘束の態様及び時間、その際の患者の心身の状態並びに緊急やむを得ない理由を記録する

５）身体拘束中は毎日、身体拘束の早期解除に向けて、多職種によるカンファレンスを実施。カンファレンスでは、やむを得ず身体拘束を行う3原則を踏まえ継続の必要性を評価する

６）医師はカンファレンスの内容を踏まえて身体拘束の継続または解除の有無の指示を行う

７）身体拘束を継続する必要がなくなった場合は、速やかに身体拘束を解除する

身体拘束を行う必要性を生じさせないために、日常的に以下のことに取り組みます

1. ①患者主体の行動、尊厳ある療養生活に努める
2. ②言葉や対応などで患者の精神的な自由を妨げないように努める
3. ③患者の思いを汲み取り、患者の意向に沿ったサービスを提供し、多職種協働で個々に応じた丁寧な対応を行う
4. ④患者の安全を確保する観点から患者の身体的・精神的安楽を妨げるような行為をしない
5. ⑤「やむを得ない」拘束に該当する行為を行っていないか、常に振り返りながら患者に主体的な入院生活をしていただけるように努める
6. ⑥スマートベッドシステム・眠りスキャンなどの先進医療御機器を活用し、睡眠など生活リズム調整のケアや転倒の危険性が高い患者の見守りシステムの強化を行う

・担当医または看護師